将来のキャリアについて考えた時に、転職するべきかは誰もが気になるところだと思います。
そこでこの記事では、筆者の経験から言える転職を視野に入れるべきかのポイントを紹介していきます。
転職の目的を一度整理
大前提として、転職を視野に入れるべきかを考える前に、転職の目的を整理しておくことが大切です。
主に転職する目的は以下の2つです。
- やりたいことを実現する
- 収入を上げる
やりたいことは、仕事内容や労働環境（働く場所、労働時間など）に分けられます。
今の職場でこの2つの目的を達成できる道が描けるなら、無理に転職しなくても良いと思います。
転職するべきか考えるポイント5つ
転職を視野に入れるべきかを確かめるポイントを紹介していきます。
もし複数当てはまるなら転職を視野に入れても良い段階だと思われます。
定量的で職務経歴書に書けるような実績（成果）がある
定量的な実績があるかないかで、転職活動で有利になれるかがかなり変わります。
定性的なものが悪いという訳ではありませんが、書類や面接の場では中々伝えづらく、採用する側も判断しづらいからです。
定量的な実績とは具体的には以下の通りです。
- SEO記事で順位をどれだけ上げたのか？
- CPAを〇%カットした
- LOASを〇%向上させた
- 月間（年間）〇〇万円の売上貢献した
また実績は利益ベース（売上UP、コストカット、粗利UP）のものがあるとより良いでしょう。
企業は利益を増やすために活動しているため、採用も「この人は自社にどれだけ利益貢献できるか」で見ているからです。
そのためCPAをどれだけ下げた、記事の順位をどれぐらい上げたも素晴らしい実績ですが、その上位目標である事業利益の観点で実績をアピールできるならかなり好印象です。
また利益ベースで実績を上げたということは、その仕事に対してかなりコミットしたという証でもあります。
同じ職種・仕事を2~3年続けて学ぶことが少ない
同じ仕事を長く続けること自体は何も問題がありません。ある程度続けなければその仕事の本質は見えてきません。
問題なのは、ルーティンワーク化してしまい、自分が学べる量が年々少なくなっている状況です。
WEB業界は一般的に2~3年も同じ仕事をしていれば、ある程度見えてくると思います。速い人では1年でキャッチアップしてしまう人もいる業界だと思います。
だからこそ、ずっと同じ仕事をしていて学びの量が少なくなっているのは、自身の成長スピードを鈍化させていまいます。
学びの量が以前と比較して少なく感じてるなら、社内でのジョブチェンジや転職して仕事内容を変えるタイミングです。
社内でのキャリアアップが限定的
昇進スピードが遅い、ポストが中々空かないなどの状況でどれだけ実績を出しても中々報われないかと思います。
自分の実績や意欲に対して、会社からいただけるものが足りていないと感じるなら、転職して仕事内容や収入を改善していくことも大切です。
ただ筆者の独断と偏見ですが、WEB業界は実力主義が強いので昇進スピードが遅い、ポストが空かないみたいな悩みは比較的少ないと思います。
マーケット全体で見た時に自社事業の将来性が不安
キャリアアップできないのは社内的な問題もありますが、そもそもの事業に成長性がない場合も多いです。
- 競合他社が続出しており価格の叩き合いになっている
- 競合他社も全員が減収減益している
- クライアントや業界全体がLTV重視にした結果、代理店への予算削減を大幅に実施した
など、マーケットを見て自社事業の将来性を見ておくことも大切です。
もし衰退していくと感じたなら、転職も選択肢の一つかもしれません。
その道のプロとして極めるよりかは他の可能性も見てみたい
キャリアには二通りの道があります。
- 一つ目：その道の専門性を高めてプロフェッショナル人材となる道
- 二つ目：複数の領域を掛け合わせてジェネラリスト人材となる道
筆者の経験では、よほどの拘りがない限りは2つ目のジェネラリストの道を選ぶことをおすすめします。
なぜなら、そもそもその道で突き抜けるには時間が掛かりすぎることと、トレンドの移り変わりが速い業界なので、その道を究めている間にトレンドが終わってしまう可能性もあるからです。
目安としては一つの領域は2~3年ぐらい集中して実績を出し、違う領域に挑戦する方が自身の希少価値を速く上げられます。
今あなたが取り組んでいる領域に縛られることなく、自分の希少価値を上げていきたい、もっと自分の可能性を広げたいと思ってる、さらに今の会社では領域を増やせそうにない場合は転職も視野に入れてみましょう。
ーーーちなみに…
実際に筆者が代理店に勤務していた時はSEO2年、Gリス1年でした。
他にもマネジメントも経験しており、各領域で実績を出せたことが転職活動では評価していただけました。
採用する側から見ても領域を変えても成果を出せるということは、会社を変えても活躍してくれる安心材料にもなると思います。
最後に
ここまで読んでいただきありがとうございました。
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